子宮頸がん予防ワクチンって?

子宮頸がん予防ワクチンってどこで受けられるの?

監修 慶應義塾大学医学部 産婦人科学教室 准教授・婦人科診療副部長 
阪埜 浩司 先生

HPV感染を予防するワクチンです

現在日本では2種類の子宮頸がん予防ワクチンが使用されており、どちらも子宮頸がんの60~70%の原因となるHPV16型、18型の感染を防ぐことができます1, 2)
4価ワクチンでは、さらに尖圭コンジローマ(良性のいぼ)の原因となるタイプのHPVの感染も予防することができます。

  • 1)Azuma Y, et al.: Jpn J Clin Oncol. 44: 910-7, 2014

  • 2)Onuki M, et al.: Cancer Sci.100: 1312-6, 2009.

もっと詳しく 子宮頸がん予防ワクチンに期待される効果

HPV感染、及びHPV感染による子宮頸部の異形成を予防する効果が確認されています。
ワクチン接種により、10万人あたり595~859人の子宮頸がん罹患、144~209人の子宮頸がんによる死亡を回避できると期待されています3)。なおワクチンを接種しなかった場合は、10万人あたり1322人が子宮頸がんになると推定されています3)

  • 3)厚生労働省:第31回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会
    (平成29年11月29日) 資料17 HPVワクチンの有効性について

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もっと詳しく 子宮頸がん予防ワクチンの種類

2020年10月現在、接種することができるワクチンは以下の通りです。

※横スクロールにて全体をご確認いただけます。

ワクチンの種類

感染予防できる
HPVのタイプ

特徴

推奨接種回数

2価ワクチン

HPV16・18型

子宮頸がんの主要な原因である2つのHPVの型に対応している

3回
(0、1、6か月)

4価ワクチン

HPV16・18・6・11型

尖圭コンジローマの原因ウイルスにも対応している

3回
(0、2、6か月)

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子宮頸がん予防ワクチンのリスクについて4)

副反応が疑われる症状についてはワクチン接種との因果関係を問わず報告が集められており、中にはまれに重い副反応が疑われる症状もあります。ワクチン接種との因果関係が否定できない方への救済制度や、接種後に症状があらわれた方に対する相談窓口もあります。

専門医からのメッセージ

子宮頸がん予防ワクチンは、多くの先進国で公的接種の対象となっており、日本でも小学6年生~高校1年生(11歳~14歳)の女子であれば、公費で接種することができるようになっています。海外でも、多くの先進国で公的接種とされており、世界保健機関(WHO)が接種を推奨しています5)
ただし、ワクチンには副反応というものがあるため、厚生労働省はワクチンの有効性とリスクを十分に理解した上で接種を受けるように勧告しています。
本サイトや厚生労働省の資料などで子宮頸がん、ワクチンの効果とリスクを理解し、ワクチンがご自分にとって必要かどうかをよく考えてみましょう。

HPVワクチンについての不安や疑問、困ったことがあったときの相談窓口が、各都道府県に設置されています。
(厚生労働省相談窓口へのリンク
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou28/madoguchi/dl/151116_01.pdf

もっと知りたい! 子宮頸がん
みんなのQ&A

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日本産科婦人科学会は、自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持しています。

子宮頸がん予防ワクチンはどこで受けられるの?

ワクチン接種は、市区町村で実施されています。
お住まいの市区町村のウェブサイトの保健・衛生に関するページを見るか、市役所・区役所の予防接種担当課にお問合せください。

もっと詳しく 市区町村実施の子宮頸がん予防ワクチンを受けるには

市区町村で実施しているワクチンは、小学6年生~高校1年生(11歳~14歳)の女子が対象となっています。ワクチンの種類によって接種間隔は異なりますが、3回の接種が推奨されています。接種スケジュールなどについても、お住まいの市区町村のウェブサイトで確認するか、市役所・区役所の予防接種担当課にお問合せください。

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